1. タバコの害　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　033号
2. ソテツ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　167号
3. 大気中の発癌物質　　　　　　　　　　　　　　　　　167号
4. 多量のＢＨＣで白血病　　　　　　　　　　　　　　　167号
5. 合成女性ホルモン　　　　　　　　　　　　　　　　　224号
6. 塩ビモノマーでシュヨウが発生　　　　　　　　　　　228号
7. 発がん物質、２日でチェック　微生物の突然変異利用　233号
8. 大気中のニッケル　　　　　　　　　　　　　　　　　243号
9. フッソ入り飲料水　発ガンの危険性　　　　　　　　　264号
10. 酸化防止剤・ＢＨＴ　『発ガン性』が・・・　　　　　293号
11. ガソリンスタンドに発癌性の警告表示　　　　　　　　332号
12. ニューヨークの大気中に発癌物質　　　　　　　　　　332号
13. 加鉛ガソリンの発癌リスクを過小評価　　　　　　　　338号

　タバコの功罪をめぐって昔から議論がたえないが、最近特に紙巻タバコと肺癌の問題は世人に大きなショックを与え、異常な関心を集めている。
　ところが、タバコは単に癌だけでなく、循環器障害、肺疾患、消化性潰瘍等死因となる重要な疾患の発生率を増加せしめ喫煙人の死亡率が、非喫煙者よりも著しく多いという恐るべき報告が、Ｈａｍｍｏｎｄ等によって、アメリカ医師会に報告されている。
　これは、多数の医師と患者、一般人の理解ある協力によって４４ヵ月もの長い歳月にわたってなされたものでデータの対象となった数は、年令５０才から６９歳までの１８７，７８３名に達している。
　この報告を通じて最も印象づけられることは、肺癌の発生率が１０倍以上ということと、最も悪い影響をうけるのは循環器疾患であるということ、そして同じタバコといってもパイプタバコや葉巻は大した影響をもたず、紙巻タバコが最も悪いということなどである。

　
1. ）タバコと極めて密接な関係を示すものは、肺癌、喉頭癌、食道癌及び胃潰瘍、
　
2. ）高度の関係を示すものは肺炎、インフルエンザ、十二指腸潰瘍、大動脈瘤、膀胱癌、
　
3. ）次に高度の関係を有するものは、冠状動脈疾患、肝硬変及びある種の癌、
　
4. ）中等度の関係を有するものは脳循環障害、
　
5. ）慢性リウマチ熱、高血圧性心疾患、その他の高血圧症、ネフローゼ、糖尿病、白血病、直腸癌、脳腫瘍等は殆どタバコとは無関係。

　ソテツの実にも葉にも発癌性がある。
　それはシカシン（Ｃｙｃａｓｉｎ）という成分があるため。このシカシンは、強力な発癌物質のジメチール・ナイトロサミンと、化学構造がよく似ており、それと全く同じ性質をもっている。
　なお、神経をおかす作用もあり、胎生期の神経系の発育に重大な影響をもっており、筋萎縮性側索硬化症という病気の発生に関係がある、と考えられている。

　工場や暖房のスス、煙、自動車ことにディーゼル車や航空機ことにジェット機の排気ガス（タバコの煙にも）には、強力な発癌物質ベンツビレン、ベンツアントラセン、ナイトロサミンなどがあり、最近の肺癌多発の有力な原因とみなされている。
　原水爆実験の結果生じた発癌性の放射能塵は成層圏にちらばり、しだいに降下している。
　また、山野、田畠に容赦なくふりまかれる農薬のうちにも発癌性のあるものがある。
　例えばＤＤＴ。これらは大気だけでなく土壌と水を汚染し、飲料水あるいは農産物から直接に、また、それを飼料とする家畜の供給する食品（乳・卵・肉）、あるいは魚介・海草などを介して人体にとり入れられる可能性がある。

　８年間も殺虫剤のＢＨＣを散布していた作業員が、白血病にかかって死んだ―という症例が、１日京都市左京区の京都会館でひらかれた「第９回近畿血液学地方会」で、大阪赤十字病院の星崎東明・内科副部長から発表された。
　ＢＨＣが原因で白血病になって死亡した例は、日本でははじめて。
　星崎副部長は「皮膚や口などからはいったＢＨＣが骨髄に蓄積したもので、ＢＨＣを多量に使う農家の主婦や一般人も危険です」といっている。

　白血病で死亡したのは東大阪市（当時河内市）の環境衛生課に勤務していたＡさん（４４）。
　さる３３年から４１年まで８年間、民家や下水などのカ、ハエ退治のため、殺虫剤のＢＨＣ（ベンゼン・ヘキサ・クロリード）の散布作業をつづけていた。毎年５月‐１０月、日曜日をのぞいて一日５時間も散布。４１年８月、貧血と皮膚に紫のはん点がでたため、大阪赤十字病院を訪れた。検査したところ、骨髄に多量のＢＨＣ成分が付着、骨髄障害を起こし、白血球細胞がガン化していたほか、白血球、赤血球、血小板とも減少する非白血性白血病になっているのがわかった。Ａさんは、ことし４月に死亡、公務災害と認められたが、長期散布作業をつづけていたうえ、マスクをつけていなかったという。

　家畜の肥肉用にもちいられる合成女性ホルモンのスチルベストロールが、動物実験で性器癌（子宮癌や乳癌）を生ずることは夙くからわかっていたが、いぜんには、切迫流産の治療につかわれていた。
　数年まえ、この治療をうけた母親から生れた女児の数人が、２０才前後の年頃になって、膣癌になっていることがわかった。
　つまり、胎児期にうけた極めて微量のスチルベストロールで、のちの発癌の下地ができあがっていたわけだ。
　肥肉用につかわれるこのホルモンの肉に残留する分量は、それこそ問題にならないほどの僅かなものにちがいなかろう。
　それでも、これを、妊婦が食べるばあい、はたして、胎児にとって絶対に安全だと、誰れが保証できるだろうか。

イタリアの教授確認
　職業病研究の世界的権威であるボローニャ大（イタリア）のマルトニー教授は２８日、ジュネーブで開かれた国際化学産業労働者会議で、プラスチックの原料として広く用いられている塩化ビニール・モノマー（単体）をネズミに投与したところ、脳、乳房、肝臓、肺にシュヨウ（ガン）ができた、と発表した。
　同教授によると、塩ビ・モノマーによって動物の脳、肝臓にシュヨウを発生させるのに成功したのははじめてで、このほか実験では皮膚、胃、ヒ（脾）臓、各種のセン（腺）などにも異常がみられたという。

　ＡＦ２やＰＣＢなど年々新しく登場する化学物質に、果たして発がん性があるかないか――微生物を使ってそれを簡単にチェックする方法が、国立がんセンター研究所杉村隆所長らの手で開発された。
　この研究は１日から大阪で開かれる日本癌（がん）学会総会で矢作多貴江研究員から発表されるが、この方法だとわずか２日間のテストで、発がん物質を９０％近くチェックでき、１−２年もかかる動物実験を助けるピンチヒッターとして期待されている。
　杉村所長らが開発したのは人の腸内などにいるサルモネラ菌の突然異株を使う方法。
　これらのサルモネラ菌はアミノ酸の一種ヒスチジンを合成する能力に欠陥があり、ヒスチジンがないところでは死んでしまう。ところが、発がん物質にふれると、突然変異を起こしてヒスチジン合成能力のあるもとの正常なサルモネラ菌に戻る。
　チェック方法はこの性質を応用したもので、杉村所長らはこれまで発がん性の有無が明らかにされている物質１３５について、この方法でテストを行った。
　その結果発がん性が立証されている９４物質のうち、ＡＦ２、バターイエローベンツピレンなど７９物質（８４％）が突然変異を起こし、この方法でひっかからない発がん物質はエチオニンなど１５物質（１６％）だけだった。

　ＡＦ２やＰＣＢなど年々新しく登場する化学物質に、果たして発がん性があるかないか――微生物を使ってそれを簡単にチェックする方法が、国立がんセンター研究所杉村隆所長らの手で開発された。
　この研究は１日から大阪で開かれる日本癌（がん）学会総会で矢作多貴江研究員から発表されるが、この方法だとわずか２日間のテストで、発がん物質を９０％近くチェックでき、１−２年もかかる動物実験を助けるピンチヒッターとして期待されている。
　杉村所長らが開発したのは人の腸内などにいるサルモネラ菌の突然異株を使う方法。
　これらのサルモネラ菌はアミノ酸の一種ヒスチジンを合成する能力に欠陥があり、ヒスチジンがないところでは死んでしまう。ところが、発がん物質にふれると、突然変異を起こしてヒスチジン合成能力のあるもとの正常なサルモネラ菌に戻る。
　チェック方法はこの性質を応用したもので、杉村所長らはこれまで発がん性の有無が明らかにされている物質１３５について、この方法でテストを行った。
　その結果発がん性が立証されている９４物質のうち、ＡＦ２、バターイエローベンツピレンなど７９物質（８４％）が突然変異を起こし、この方法でひっかからない発がん物質はエチオニンなど１５物質（１６％）だけだった。

米の博士が警告
【ハートフォード（米コネチカット州）１６日ＵＰＩ・ＥＳ＝時事】
　米国制ガン協会の創設者であるディーン・バーク博士は１５日、全米保健連盟ニューイングランド支部の大会で講演し、虫歯予防のため水道水にフッ化物を添加することは虫歯を予防するという利益よりも、ガンを発生させる危険性の方が高いため禁止すべきであると述べた。
　同博士によると、年間３５万人を数えるガンによる死者のうち十分の一はフッ化物入りの飲料水を飲んでいたという事実と関係があるという。
　同博士はさらに、フッ化物は歯の抵抗力をせいぜい５−１０％高めるにすぎず、これは思春期までに虫歯の数を１人１本減らすだけだと指摘した。これに対し現在９千３百万人の米国民がフッ化物を添加した水道水を飲んでいるが、こうした地域におけるガンによる死亡率は非常に高いとされている。

プラスチック器から溶出
　ＢＨＴ（ジブチル・ヒドロキシ・トルエン）はマーガリンなど油脂類の酸化防止、プラスチックの安定剤として用いられている。ところが最近の実験報告ではＢＨＴの発ガン性が問題として提起され、とくにプラスチックからの溶出が問題となっている。
　プラスチックの食器の購入、使用は慎重に−。
　このＢＨＴは３１年に食品添加物として厚生省が使用を認めた。
　食品添加物公定書などによると無色の結晶か白色の粉末で無味、無臭。製造方法はパラクレゾールとイソプチレンを硫酸、リン酸の触媒で反応させてつくる。
　急性毒性では実験動物半数致死量（ＬＤ５０）はラット１．７〜１．９７ｇ（体重１ｋｇ当たり）ネコ０．９４〜２．１ｇ、ウサギ２．１〜３．２ｇとなっている。
　他の酸化防止剤に比べ比較的毒性が高い。
　しかし、慢性毒性ではラットに１５０日間、０．２〜１％ＢＨＴ含有の食餌（じ）を与えたが、普通の食餌を与えた対照群と比べ死亡率などに変化はなく、解剖後の組織学的な検査でも異常はみられなかった。
　また、イヌに１年間、体重１ｋｇ当たりＢＨＴ４５〜２４４ｇ与えたが、障害はみとめられなかった−とされている。
　こうした試験結果を踏み台にして厚生省が決めているＢＨＴの使用基準は酸化防止剤として冷凍魚介類、鯨冷凍品の浸せき液１ｋｇに対し１ｇ以下、チューインガム１ｋｇ当たり０．７５ｇ以下、油脂、バター、魚介乾製品、魚介塩蔵品、乾燥裏ごしいも１ｋｇ当たり０．２ｇ以下となっている。
　人間の１日摂取許容量は３６年に世界保健機構（ＷＨＯ）と食糧農業機構（ＦＡＯ）の合同食品添加物専門家委員会で「体重１ｋｇ当たり０．５ｍｇ以下」と決められ、これが日本の許容基準ともなっている。
　ところが最近になってＢＨＴは人間の脂肪に蓄積されるほかに肝障害や染色体障害、発ガン性など安全性に問題があるとされだした。
　このため厚生省では４８年に生活関連物質の発ガン性に関する委託研究班を発足させ“問題のある物質”中心に実験を続けているが、ＢＨＴはサルモネラ菌や動物の培養細胞を使った方法で突然変異物質とされ、動物を使った発ガン、慢性毒性試験を現在行っている最中。
　５３年度末にはその結果がわかり、はっきりするはず。一方、このＢＨＴはプラスチック製品の酸化防止に安定剤として使用されており、その“溶出”が問題化してきた。
　例えば東京都衛生研究所が５０年１１月に行った検査ではプラスチックの食品、包装材から平均３．３ＰＰＭのＢＨＴが溶出している。
　また大阪大理学部がこのほど大阪府、兵庫県の小、中学校で使っている給食用ポリプロピレン製食器を分析した結果でも高濃度のＢＨＴが検出されている。
　このため、東京都練馬区の学校では給食用ポリ食器を金属性に切り替えることにしているありさま。
　ＢＨＴに発ガン性、催奇性の疑いがある限り一般消費者も樹脂製の食器の購入、使用には慎重でありたいものだ。

　（ワシントン）ガソリンの蒸気による発癌のリスクについての警告が、まもなく給油所に表示されるとＡｍｅｒｉｃａｎ　Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ　ＩｎｓｔｉｔｕｔｅのＣ．ＤｉＢｏｎａ代表が下院政府活動委員会の環境･エネルギー･天然資源小委員会で述べた。
　これは、無鉛ガソリンのヒュームを長期間吸入したマウスとラットが、腎や肝に癌を生じたという研究結果によるもの。
　しかし、ＤｉＢｏｎａ氏はこれを重視せず、人間が吸入すると思われる濃度以上のヒュームを動物に吸入させたと述べた。警告表示は、火災と爆発についての通常の注意に続き「健康上の注意：蒸気の長期間吸入で、実験動物に癌が生じました」と示すことになるだろうという。

　（ワシントン）呼吸することが発癌原因になる、といえる時代になるかもしれない。ニューヨーク大学環境衛生研究所の研究者たちによると、癌の原因になるＮ−ニトロソアミンがニューヨーク市の大気中に存在するという。
　彼らが同市で採取した標本は、大気中のＮ−ニトロソアミンが「有意な環境上の害となる」濃度であることを示している、とＳｃｉｅｎｃｅ誌での報告は述べている。
　このニトロソアミンは、主としてヒーティング･システムから生じたものと思われるが、ヒトの呼吸器系の癌で大気汚染が原因になるのは全体の１％以下だろうという。

基礎となる数字に誤り

【ワシントン】ホットケーキ・ミックスやかんきつ類に認められる高濃度の発癌性化学物質ｅｔｈｙｌｅｎｅ　ｄｉｂｒｏｍｉｄｅ（ＥＤＢ）に注目している環境保護局（ＥＰＡ）は、これまで加鉛ガソリンに含まれるＥＤＢの大きな脅威を過小評価していたようである。
　ＥＰＡ部内の覚書によるとＥＰＡは、加鉛ガソリン中のＥＤＢが与える公衆衛生上のリスクを評価するに当たって、実際の使用量のわずか６分の１の数字を用いてきた。
　現在の推定では加鉛ガソリンに使用される年間３億ポンドのＥＤＢに対してなんら規制措置をとらず、殺虫剤に２，０００万ポンド使用されて一部の果実や穀物製品に検出されるＥＤＢの禁止を考えているわけである。
　この誤りが生じたものとは、ガソリンに使用されるＥＤＢを４，７００万ポンドと推定した１９８３年９月２０日付のＥＰＡ　Mobile　Ｓｏｕｒｃｅ　Ａｉｒ　Ｐｏｌｌｕｔｉｏｎ　Ｄｉｖｉｓｉｏｎ　の覚書。
　この推定からガソリン中のＥＤＢは、相対的発癌リスクの下限に相当するとされた。
　しかし同じＥＰＡの殺虫剤担当者は、この数字が誤りであり、リスクの評価は３億ポンドを基礎とすべきだとしているし、広報課も同じ数字を示している。
　殺虫剤担当者は、この物質のほとんどを生産するＥｔｈｙｌ社（バージニア州リッチモンド）のデータからこの数字を推定したという。
　しかしＥＰＡの他の関係者は、４，７００万ポンドという数字のほうが現実的であり、殺虫剤担当者のいう３億ポンドは過大評価だと主張している。
　加鉛ガソリンにどれだけのＥＤＢが用いられているかについて、意見がまとまらないのはＥＰＡだけではない。Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅは、３億ポンドという数字を聞いたことはあるが、「その数字はかなり高すぎるようだ」とする一方、やはり確定的な数字はないことを認めている。
　しかし技術的にみて、ガソリンに加えるＥＤＢの代替物はあるという。
　ＥＰＡ筋は、ガソリン中のＥＤＢの多くが燃焼時に破壊されるとし、ある担当官はその率を９８．５％としている。
　しかし残りのＥＤＢは環境中で分解せず、大気中または地上に蓄積する。特に危険なのは自動車の交通量の多い都市だが、いったん大気中に放散したＥＤＢは「検出できないほど」微量なものにすぎない、とＥＰＡ側はいう。
　しかし植物、動物、人間にＥＤＢが蓄積することは否定できないと認めている。
　問題の４，７００万ポンドという数字を用いたＥＰＡの覚書によると、加鉛ガソリンの燃焼後に残るＥＤＢは３０万ポンドだが、加鉛ガソリンを規制すれば（無鉛ガソリンはＥＤＢを使用しないから）、その量は１９９０年に１０万ポンドまで減少し、問題にならなくなるだろうという。